海外への転職活動の場合、転職サイトへ登録して職務経歴書を送付し面接そして内定を受諾するという流れは基本的に日本国内の企業へ行う転職活動と同じだと思います。ただ、それぞれのフェーズにかかる時間が海外転職と国内転職で大きく異なります。私は日本と海外の両方で転職したことがありますが、主に以下のような違いがありました。
国内の転職の場合は、転職サイトへ登録すると転職エージェントから自分の経歴とマッチした求人の紹介がきたり企業から直接案内がきたりします。紹介される企業の数はそれなりにあり、私が行ったときの感覚では2か月もあれば数社は書類選考が通り一時面接を行うことができたのではないでしょうか。この後何社か同時並行で面接を進め、次の選考に進めるよう自分をアピールする一方でより自分の目的に合った企業を選定していくことになります。ある程度選択できる余地があるため、ほかの企業の選考状況を考慮して、ある企業に対しては面接日の希望日をあえて遅い日を伝えたり、別の企業には面接日を早めてもらうよう転職エージェントに相談したり進捗を合わせていきます。内定をいただいても内定を辞退する選択しもあります。このように、日本の転職活動の場合は比較検討が十分できるため、現職を続けながらより良い企業を見つけるために面接にかける時間が多くなります。私の場合は最初の一社目の一次面接を受けてから、何社か内定を辞退したり逆に企業から見送られたりして、最終的に内定を受諾する企業の最終面接までに1年くらい期間がありました。
一方、海外への転職は最初の一次面接にたどり着くまでに非常に時間がかかります。これは単純に応募できる企業の数が圧倒的に少ないためです。海外へ転職するためには、一般の企業ではなくビザのスポンサーとなる企業を探し出さなければならないです。受け入れ側の企業はビザスポンサーライセンスのようなものが必要で、これを持つ企業が少ないために求人の数が圧倒的に少なくなります。またビザスポンサーとなる企業の多い業種は偏りがあり、例えば会計、IT、日本食店などが多いです。ビザスポンサーとなる企業は、現地では雇用が難しいため海外から人材を探すという目的のため、特殊な業種・職種であることが多くなります。自分の経歴がどれほどこの業種と離れていようとも、ほかに選択肢がないのでとりあえずそれらに関連した職歴にフォーカスした職務経歴書を送るしかありません。私の場合は一次面接にたどり着くまでに数年かかりました。しかし、いったん一次面接後が通ればその後の流れは非常に速くなります。日本の場合と違って、応募者としては比較検討できるほど選考に進んでいる数がないので駆け引きのような考えは必要なくその企業に集中することになります。企業側もある程度この人でよいと思ったら次のビザ申請の期間を考慮して早く内定を出したいので面接スケジュールの早期化を図ろうとしてきます。私の場合は、一次面接を受けてから内定を受諾するまで2週間でした。
以下では、私の経験から海外への転職活動を始めてから内定、渡航準備を行うまでの流れをご紹介します。
目次
転職活動(就労開始の数年前～2か月前まで)
海外転職における最大の難関ポイントは就労ビザです。なぜなら就労ビザを持っていないとその国で働くことが禁止されているからです。まずはビザスポンサーとなる企業を探す必要があります。
一番楽な方法は社内での海外転勤です。ビザも取得しやすいと思いますし、主な手続きは社内の総務がやってくれます。そしてなにより個人の希望とは言え形式上は会社の命令によって海外へ行くことになるので、渡航にかかる費用すべてを会社が出してくれます。現地採用の場合は、現地にいて就労できることが採用の前提なので渡航費や引っ越し代などは基本的に自腹です。
しかしながら、社内公募は競争率が高くいろいろな要素により運も必要になってきます。社内の評価が低いと社内公募に応募できないこともありますし、逆に評価が高すぎると上司から異動を拒否されることもあります。また一度応募して落ちてしまうと、次のチャンスまでまたしばらく待たなければなりません。私の場合は、評価が高かったわけではありませんが、上司にはよくしてもらっており、上司が海外の知り合いにポジションがないか相談してくださる機会がありました。その上司もアメリカの部署へ2年間行ったことがあるようで、いい経験だったので部下にも行かせてあげたいとのことでした。ただ、受け入れ側の部署があまり積極的ではなく話が流れてしまいました。そのとき、「残念だったね」と話が終わってしまったのですが、どうしても海外へ行きたい私としてはあきらめることができず、社外での転職活動も同時に必要だなと強く思ったのを覚えています。社内公募による海外異動はSSRくらいの位置づけにしておき、別途転職活動を行いながら少しでも可能性を高めていくのが良いと思います。
社外での海外転職の可能性を少しでも高めるためには、海外転職活動と同時に、部署異動や国内の転職活動を行い日本で働いているときからより海外転職しやすい業種・職種へシフトしていくのが良いかと思います。なぜなら、海外転職の求人には偏りがあるためです。外国人に対し就労ビザを設ける、つまり就職を制限する理由として、外国人労働者の在留を適切に管理することや、現地における雇用の保護などが考えられます。そのため、外国人に対して求人を出すことが合理的である必要があります。そういったポジションは、必然的に特殊な要件が多くなってきます。たとえば、会計分野で日本の会計基準を理解していることや、ITであれば日本企業のシステム構築の手順や文化に精通していること、あとは飲食業で日本食の専門家であるといったことです。現職が求人と全くマッチしていないと書類選考で落とされます。自分の職歴から少しでも関連した項目をピックアップし職務経歴書に書くことも考えられますが、このような戦略には限度があります。海外転職を見越したキャリアを積んでいくことがまずは日本にいながらできることだと思います。
以下では、海外転職活動の流れを説明していきます。
転職エージェント、転職サイト登録
海外転職の場合、活用できる転職サイトは大きく三つに分けられます。海外の求人は数がとにかく少ないので、以下のどれかに絞るというのではなく、すべてを活用するのが良いと思います。以下では私の主観で特徴を説明しますが、全員に当てはまるというものではないと思います。
- 日本の大手転職サイト
- 日本の海外転職向けに特化したサイト
- 海外の日本人向け転職サイト
日本の大手転職サイト
日本の大手転職サイトは、国内だけでなく海外への転職案件も取り扱っていることがあります。国内の転職活動をする場合と同じ感覚で転職サイトに登録し、検索欄の希望地域を「海外」とすれば関連した求人が出てくるので最初のとっかかりとしてはまず誰もがやるのではないでしょうか。ただし、それらの求人は海外といってもアジア圏が多く、また応募したとしても実際に面接にたどり着くのは難しいですし、そもそも仲介となる転職エージェントの方に面談時に応募した求人とは別の国内の求人を勧められることが多く、履歴書・職務経歴書を企業に提出すらできないこともあります。
日本の海外転職向けに特化したサイト
日本の海外転職向けに特化したサイトは、海外就職のみを取り扱うニッチ戦略をとっているサイトで、ビザサポート有りの求人が多いです。一部国内の求人で数年後に海外転勤予定といったものもあります。私はここに分類されるサイトを利用しました。使いやすいのはこのあたりのサイトではないでしょうか。ただ、後で聞いたのですが、応募数が非常に多く、大体が書類選考で落とされるようです。応募数が非常に多いため、応募しても書類選考で落ち返信が返ってこない場合が多いので、モチベーションが維持しにくいという難点があります。私はDaijob.comというサイトを利用しました。
Daijob.com
海外の日本人向け転職サイト
海外の日本人向け転職サイトは、主に現地に滞在している日本人向けの転職エージェント企業が運営しているサイトです。日本の検索エンジンでは出てこない場合が多いです。私が海外転職活動でなかなか求人に応募しても返信がなかったときに、ふと現地の求人サイトに応募すればよいのではとの発想から英語で検索かけたら出てきました。求人は日本企業だけでなく現地の企業の採用などもあり魅力的なのですが、永住権、いわゆるグリーンカード所持が前提のものが多く、あまり日本にいてビザサポート有りの求人を探している方に紹介はされないです。ただ、それとは別に現地採用の実情を日本で得られる情報とは別の観点で教えてくれるので大変参考になりました。
QUICK USA
ニューヨーク、ロサンゼルス、ダラス、シカゴ、メキシコの北米に拠点をおく会社です。
centre people
https://www.centrepeople.com/jp/
こちらはアメリカではなくロンドンに拠点を置くヨーロッパの求人を扱っている会社です。
職務経歴書送付
英文の職務経歴書は当然必要になります。そもそも転職活動を全くしたことがない場合は、履歴書しか書いたことがなく職務経歴書を書いたことがないかもしれません。職務経歴書を書いたことがある場合でも、日本の職務経歴書と英文の職務経歴書は全く異なります。
私が個人的に苦労した部分は、冒頭の自己紹介文です。英文履歴書のサンプルを検索すると、例えば、以下のような文章を見たことないでしょうか。
Motivated, teamwork-oriented, and responsible Data Analyst with significant experience in increasing comprehension of reports and presentations by the average professional. Highly educated, prossessing a Bachelor’s, a master’s, and professional certification in business analytics and statistics. Bilingual in English and Tagalog, with an intermediate understanding of Spanish.
自分のことを上のような表現で紹介するのは非常に恥ずかしくて書けないでいたのですが、知人に添削してもらったときにアレンジしてもらいました。フォーマットや学校でなかなか習わない文章の書き方など英文職務経歴書には癖がありますので、関連サイトを参考にしたり、知り合いに添削してもらったいするのが良いかと思います。
面接
日本にいながらアメリカへ転職活動している場合は、一次面接はさすがに日本人が面接官ではないかと思います。二次以降は現地の日本語の通じない方が面接官になる場面が出てくると思います。もともと日本人とアメリカ人では面接が全く異なるだろうと思っていたのですが、それでも想定よりも大きく異なりました。
言語の違い
当然面接官が日本語話せない場合は英語での面接になりますが、想定と違う英語だったという印象が大きかったです。
私の場合は、一次面接の日本人の面接官とも英語で話しました。最初は日本語で行い、その後「では少し英語がどれくらい話せるか見させてください。」といった前置きがあって英語の面接がスタートします。質問の内容も日本でよく聞かれる質問を英語に直したようなもので、回答も英語で行う必要がありますが事前準備していましたし、どれも想定の範囲内なのであまり困ることはありませんでした。
一方で、アメリカ人の面接は、想定と異なることが多かったです。まず相手の英語がわかりませんでした。私は、日本で働いているときも日本語が話せない同僚が何人かいるので英語でのコミュニケーションはそれなりにできるつもりでした。少なくとも事前準備していればある程度は英語でやり取りできると思っていました。ただ日本にいる外国人は、日々日本人と接している方です。日本の英語能力の特徴を把握していますので、日本人の特徴的な発音も理解してくれますし、日本人にわかりやすい表現を使ってくれています。それに対し、海外転職の際の面接官は現地の方です。日本人と接する機会はかなり低いです。訛りがありますし、非ネイティブに対して理解はあるもののそれが日本人特有のものではなく、日本人に配慮したコミュニケーションはあまり期待できません。また、英語の質問もなんか違うという気持ちになりました。日本人が話す英語はやはり日本語を英訳したという感じがありますので文章の構造が何となく理解できるのですが、日本語を介さない英語は非常に違和感がありました。こちらのほうが一般的だと思うのですが、この違和感の積み重ねでうまくコミュニケーション取れませんでした。
リファレンスチェック
リファレンスチェックとは応募者の前職での実績や勤務状況に偽りがないかを前職の人に確認をする調査のことを指しますが、面接の中においても記載内容が本当かシビアに確認されます。これは海外では日本とは違い、大げさに自分の職歴を記載する傾向があるらしく、採用後の認識相違を最小限にするために確認を行っているようです。
内定
内定に至ればその証としてオファーレターが送付され、両者サインをすることになります。正直なところ、サインをしたところでその後内定辞退はできるのですが、ひとまず口約束以上の証明を手に入れることは大きな安心となります。オファーレターは米国と日本で異なる点がいくつかあります。私の場合、日本での転職は外資系だったので英文のオファーレターをいただいた経験はありました。そのため、オファーレターに大きな違いはないだろうと思っていたのですが、法律や文化の違いによる記載内容の差異がいくつかあり少し驚きました。例えば以下のようなものがあります。
exemptポジションとnon-exemptポジション
アメリカの労働基準法の適用対象か適用対象外かの違いらしいのですが、特にexemptポジションの場合は残業代が支払われず、non-exemptポジションは残業代が支払われる、という違いがあるようです。exemptポジションは、残業代が支払われないといっても給料にある程度の上乗せがあるはずなので、日本でいう見込み残業が含まれるようなポジションかと思います。
給料は月に複数回に分けて支払われる。
日本の場合は給料は月1回支払われるのが一般的ですが、アメリカの場合はそうではなく、月2回支払いや週払いなどもあるようです。私の場合は、月2回払いでした。ただ、家賃は月払いのはずなので、キャッシュフローにゆがみが出そうな気がします。
アメリカの確定拠出年金に加入できる。
外国労働者なので年金制度に入れないのかなと思っていたら、普通に入れそうでした。
有給休暇・傷病休暇は日本よりも少ない。
日本の場合は、転職した初年度は有給休暇10日与えられ、入社6か月後から取得可能です。日数は労働基準法で定められているので、どこも同じかと思います。また傷病休暇は具体的な記載がないことが多いですが最大で90日取得可能です。一方でアメリカでは、どちらもオファーレターに記載されており10日未満でした。
At-Willステータスと呼ばれるという契約を結ぶことになる。
従業員も企業もどちらも好きなタイミングで雇用契約を解除できるという契約です。アメリカで大量解約があった場合、上の空いた段ボールをもってオフィスから出てくるシーンがニュースで取り上げられることがありますが、おそらくこの契約に基づいているのではと思います。ただ、不当な解雇の場合は従業員は裁判を起こしたりできるようではありました。
渡航準備(就労開始の2か月前～就労開始まで)
内定を受諾すると次は現職への退職の連絡と渡航準備を行います。日本での転職の場合、転職にかかるリスクを減らすため手続きを順番に一つずつ行っていけばよいですが、海外転職の場合、転職届の提出、ビザ申請、引っ越しの手続きは同時に行う必要があり、少しリスクがあります。ビザ取得できなければ内定が取り消されますが、ビザ取得できてから転職届の提出を行っていては就労まで間に合いません。転職先にビザ取得がどれくらいの確度があるのか転職エージェントに実績を確認しておくとよいと思います。
退職届(退職願)
退職届や退職願の提出は日本企業に対してですので、海外転職で変わることはないと思います。ただ、アメリカへ就労するまでには渡航準備が必要ですので、有休を消化するか入社日よりすこし前に退職をして準備期間を設ける必要が出てきます。次の会社の入社日と退職日に間をあける場合は無給期間が発生しますので、渡航にかかる予算について気を付ける必要があります。
ビザ申請
ビザ申請は、基本的に弁護士が仲介してくれるはずです。このとき弁護士費用やビザ申請費用など100万円くらいかかる可能性がありますので、就職先の企業とよく相談してどこまで会社が出してくれて、どこから個人負担になるのかよく理解しておく必要があります。
アメリカ就労ビザの種類
アメリカで働くことを考える場合、どの種類のビザが取得できるのかは注意する必要があります。なぜなら、ビザの種類によって滞在可能な期間や給与の水準、同伴者の就業可否が決まるからです。例えば一般的な就労ビザであるHビザは同伴者は就労できません。ビザ取得できたので渡米後に共働きをするといったことはできないです。
一般的なビザ申請の必要書類は以下の通りです。基本的には会社が依頼する弁護士によってサポートされるため、自分ですべてを用意する必要はないと思います。
- パスポート(滞在期間+6か月以上の期間有効なもの)
- DS-160申請(オンライン上の非移民ビザ申請)
- 渡米目的の記載した文書
- 残高証明
- 健康保険加入の証明
- 申請するビザに応じた資格、雇用、学歴等の証明
- ビザの有効期限が切れた後に母国に帰国する意思があることを証明する書類
最後の帰国意思があることを証明する書類は、もし自分が永住権を取得してアメリカに生涯住みたいと考えていても、形式上ビザが切れたら即時帰国することを示さなければなりません。
以下では、さらにアメリカ転職の過程で私が調べたビザを紹介します。あくまで私の主観で紹介しますので、正確・詳細な情報はほかのサイトでご確認いただければと思います。
Jビザ
Jビザは交換交流プログラムの一環で米国へ渡米する方を対象としている、いわゆるインターンシップビザです。似たような制度としてワーキングホリデーがありますが、ワーキングホリデー制度で渡航可能な国は、カナダやオーストラリア、ニュージーランドなど約30か国でアメリカは対象外です。Jビザはワーキングホリデー制度が適用されないアメリカでの代替ビザをいうようなものかと思います。
アメリカ転職を考える場合、まずJビザを取得し、1～2年ほど働いてからHビザに切り替える方法が一般的かと思います。ただこの方法の難点として、Jビザでの就労期間中はインターン生としてみられるので、給料が比較的安い(20万程度)と思います。一人で渡米する場合は問題ありませんが、家族が帯同する場合はなかなか選択できない方法です。また、Jビザで1～2年働いたとしてもHビザへ切り替えてもらえるかは不明であり、2年以上アメリカで働くことを希望する場合は、渡米直後から転職活動をすることになるのではないかと思います。
Hビザ
アメリカでの一般的な就労ビザといえばHビザのことを指すかと思います。ただ、Hビザは非常に取得が困難で、毎年3月に抽選が行われ、当選したとしても就労可能が10月以降だったりします。そのため、転職する場合は半年以上の無職期間を経る必要があります。たまに日本の企業でHビザをサポートする場合があり、日本で業務を開始してビザが取得でき次第渡米という求人を出している企業もあります。またもう一点難点としては、同伴者はこのビザで就労できないので、給料の不足分を共働きで賄うという選択ができない点も挙げられます。
Eビザ
一般的に投資家ビザといわれるもので、私には縁のないものと考えていたのですが、IT会社などで特殊技能員として採用される場合はこのビザが適用されることもあるようです。「投資家」というのは従業員である私が投資家なのではなく、雇用主もしくは雇用企業が投資家という位置づけとなっているようです。私はこのビザをサポートしてもらいました。
Lビザ
企業内転勤ビザです。海外転勤される方は基本このビザがサポートされるのだと思います。
居住地区の検討
居住地区はふつう、間取り、駅やスーパーなど距離や、家族世帯の場合は学校区なども検討項目に含まれますが、アメリカの場合は日本とは異なり、それらの項目に加えて治安の良さを検討する必要があります。また、そもそも土地勘がない中で下見ができないため、インターネットを利用して情報を集める必要があります。私はオフィスはニューヨークなのですが、家賃を抑えるためにニュージャージーに住むことにしました。その時の検討過程を以下に記します。
治安
アメリカでは地域ごとの治安を調べるサイトがあります。私はneighborhood scoutというサイトで調べました。ここでどのあたりが治安が良いのか逆に悪いのか確認できます。
上の地図を見ると、思ったより細かく治安が分類されていることがわかります。
周辺のスーパーの情報
スーパーの情報はgoogle mapで検索できます。
賃貸情報
賃貸情報はzillowというサイトを活用しました。zillowの良いところは、学校の情報も同時に確認することができる点です。下はハミルトンパークのある学校の学校区を枠囲みした例です。
検討例1
まずは、家賃のレンジを見ながら良い学校区を探します。ジャージーシティーのハミルトンパークの西側に10段階中7のレートの学校がありました。
7th Streetあたりであれば治安は比較的よさそうです。
このあたりに家賃$2,300の家がありました。予算は家賃$2,000程度ですので少し高いですが、詳細を見てみましょう。
冷蔵庫はついてそうです。バスタブもあります。左下・右上の画像を見ると暖房設備は備え付けのようです。暖房設備は電気かガスかで光熱費が大きく変わりますので、要注意です。備え付けの場合は暖房費が家賃に含まれている場合もありますので、$2,300でもし暖房費込みであれば許容範囲だと考えます。
こういった感じで賃貸情報を集めています。ただやはり、実際に現地に住んでいる方から情報を得るほうが圧倒的に有益です。情報量が多くまた検討材料の観点も自分では気づいていない部分を教えてくれたりします。当たり前ですが、あらゆる情報を活用して居住地区を検討することを強くお勧めします。
引っ越し準備
海外への引っ越しにかかる費用は非常に高額です。目安として、3㎥あたり40～50万円ほどかかるようです。家具は大体の場合現地で再調達したほうが安くなるため、日本にあるものはほとんどすべて処分することになると思います。再調達費用に対して送料が割安となる服や本などのみ持っていくことになりそうです。
日本から持って行ったほうが良いとアドバイスいただいたものをいくつか列挙します。
- 変圧器
- 炊飯器
- ホームベーカリー
- スーツ
- 文房具
変圧器は、簡易なものであれば家電量販店で売っています。その場合、変圧器を検討する際には、プラグの種類、電圧、消費電力を考慮する必要があります。プラグの種類は、アメリカと日本は同じなので私は特に意識する必要はありませんでした。また最近の電化製品はコンセントが変圧器の役割を担っているらしく、変圧器がないものもありました。例えば、電気シェーバー、携帯・パソコンの充電器などは不要じゃないかと思っています。一方で、簡易な変圧器は暖房器具は対応していません。消費電力が大体120Wまでしか対応しておらず、暖房器具はおおよそ1000W必要なためです。
そのほか、日本の商品は安くてよいものが多いらしく、持っていけるものは日本から持って行ったほうが良いといわれました。炊飯器は日本人特有の電化製品などで海外ではあまり売っておらず、ホームベーカリーも海外のパンはあまりおいしくないので持って行ったほうが良いとアドバイスいただきました。また、スーツはサイズの関係で日本で買ったほうが良いといわれました。さらに、文房具は日本ほど良いものはほかにはないらしいので、体積も小さいので持って行って損はないとのことでした。
まとめ
今回は、アメリカ転職活動の記録として転職開始から内定をいただき渡米するまでの流れを記載しました。日本で海外転職をしたいというと、何を言っているんだといわれることも正直ありましたが、海外で働いている方にはいろいろと苦労として就職する機会を得た方もたくさんいるので、気にせず海外転職したいといい続けてよいと思いました。この記事が少しでも参考になり、モチベーションの維持につながれば幸いです。
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